『メンタルヘルス』という言葉の歴史はまだ浅い。特に職場におけるメンタルヘルスが重点課題として取り上げられたのは、平成１２年に当時の労働省が『事業場における労働者の心の健康づくりのための指針』をまとめてからである。
　どうもメンタルヘルスというとストレスやうつ病というくらいイメージを想起させがちであるが最近の『ポジティブメンタルヘルス』という言葉の出現が精神科医療に対する障壁を少しでも下げる一助となるのではないかと期待を寄せている。
　そもそもＷＨＯ（世界保健機構）憲章では健康という言葉を次のように定義している。「健康とは身体的・精神的かつ社会的に完全に良好な状態にあることであり、ただ単に疾病または虚弱でないことをいうのではない」。つまり、健康は病気の反対の状態ではなく、個人の能力がバランスを保ちながら十分に発揮できる状態を健康と定義しているのである。
　スポーツ選手にとっての健康で考えると分かりやすい。スポーツ選手はただ単に風邪をひかないとか、捻挫をしていない状態が健康なのではなく、試合で最高のパフォーマンスを発揮できることが健康なのである。そのために専門のトレーナーを雇い、コンディション作りに余念がない。
　ポジティブメンタルヘルスという概念は個人や組織の精神的コンディションを最高の状態に保つための取り組みである。もちろん精神疾患に罹患しないようにするのもそのひとつだが、それだけでなく精神的コンディションをよりよい状態に保つことが組織としてのパフォーマンスを向上させ、よりよいサービスや製品を顧客に提供しようとする取り組みである。
　メンタルヘルスの先進国アメリカでは、優秀な経営者になるには優秀な精神科医と友達になることが重要な条件であるとまで言われている。優秀な人ほど多くの仕事を抱え、困難な場面に遭遇するのは必然であり、自分の精神のコンディションを常に把握してくれる精神科医の存在は欠かせないということである。
　都庁にポジティブメンタルヘルスの概念が浸透し、個人が自らのメンタル状況を積極的に把握しようとする取り組みが、都民へのよりよいサービスにつながるのかもしれません。

（産業医の立場から　　筑波大学　吉野　聡）